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国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長は27日、今夏に開催予定の東京オリンピック・パラリンピックについて、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的流行）はあるものの、IOCとして「見事で安全な開催に向けすべてを集中して取り組んでいる」と表明した。
バッハ氏はこの日の記者会見で、無観客での開催の可能性に初めて言及。「これについて明言はできない。安全な大会の開催に必要なことは何でもする」とした。
また、日本政府などすべての大会関係者が、昨年から延期された大会の開催に向けて「完全に結束し努力している」と述べた。
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日本は現在、新型ウイルス流行の第3波を受け、大都市圏などで緊急事態宣言が出されている。それでも東京オリンピック・パラリンピックは、7月23日の開幕が予定されている。
バッハ氏は、パンデミックが続く中で初の延期大会を開催することについて、「青写真はない」と話した。また、開催の複雑さは「何倍にもなっている」とした。
「プランB」を否定
バッハ氏は、「私たちは毎日学んでいるところだ」、「新型ウイルスとの闘いは大変なものだが、私たちはオリンピック選手たちのために、選手のように闘っている」と述べた。
「つまり確固とした決意をもって、勝利を目指し、毎日懸命に、肉体的・精神的に全力を尽くしているということだ」
バッハ氏は、開催地の変更や中止などの「プランB」（代替案）の検討について、あらためて否定した。
「大会が開催できるかの憶測はしない。大会をどのように開催するかを考えている」
どの段階で中止を検討するのかと問われると、「私たちの役目はオリンピック大会を開くことで、中止することではない。だからこそ、安全なオリンピック大会の開催に向けて日夜努力している」と答えた。
「がまんと理解」求める
バッハ氏はまた、「がまんと理解」が必要だと主張。「熱心であること」が、選手や各国のオリンピック委員会、日本の国民と主催者のためになると語った。
IOCは現在、新型ウイルスの安全対策を記した「プレーブック」の「第1版」を発行している。
「事態が変化する中で私たちが事実と対策を明らかにしていくことを、選手ら全員は信用していい」とバッハ氏は述べた。
また、「可能性のあるすべてのシナリオ」が検討されており、IOCは日本や世界の保健組織から安全対策の助言を受けていると説明。ワクチン製造業者とも協議しているとした。
さらに、オリンピック・パラリンピックの開催をめぐる絶え間ない憶測が「選手を傷つけている」と警告した。
バッハ氏はドイツ出身の元フェンシング五輪金メダリスト。2013年からIOC会長を務めている。
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